プレスリリース

2022年12月21日

FOVE社 視線追跡型VRデバイス「認知機能セルフチェッカー」の本格展開を開始

 東和薬品株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:吉田逸郎、以下:「東和薬品」)は、株式会社FOVE(本社:東京都港区、代表取締役社長兼CEO:唐木信太郎、以下:「FOVE」)と連携の下、視線追跡型VRデバイス「認知機能セルフチェッカー」の医療現場への普及を目的とし、本格展開を開始いたしましたのでお知らせいたします。
 FOVEが開発した「認知機能セルフチェッカー」は、VRによる映像刺激と高精度な視線追跡技術を組み合わせ、視線・眼球の動きを解析する手法により、約5分で認知機能の状態を評価することができるサービスです。本サービスは健常時から定期的に自分自身の認知機能の状態把握をすることで、認知機能低下の予防につなげていくことを目的としています。過去の共同研究*1において、医療機関等で多く利用されている既存検査法の「MMSE」「MoCA-J」と、本測定法による結果に高い相関性が得られており、簡便に認知機能の状態評価が行えるサービスとして有用であることが示唆されています。
 既に複数施設への導入実績があり、医療機関・利用者双方に負担が少なく、認知機能の評価ができる認知機能評価サービスとして期待されています。

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 超高齢化社会の日本において、認知症患者数は2025年に730万人に達すると予測され*2、認知症の前段階であるMCI(軽度認知障害)を合わせると今後も著しい増加が見込まれています。認知症予防においては、MCI段階における早期発見の重要性が指摘されており、認知機能の状態変化を評価・把握し、健常な段階から適切な予防策を実践することが重要であるといわれています。
 東和薬品とFOVEは、「認知機能セルフチェッカー」の更なる普及を通じて、社会課題の解決に寄与いたします。

「認知機能セルフチェッカー」の詳細は、以下URLをご参照ください。
 https://towayakuhin.co.jp/healthcare/lp/selfchecker/

《導入事例》
 公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院付属予防医療プラザ
 https://www.kchnet.or.jp/plaza/

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予防医療プラザでは、倉敷中央病院の高度な臨床医学と最新の予防医学を統合した、予防医療・人間ドックを実現します。

*1 株式会社FOVE及び筑波大学で共同研究を実施しています。詳しくはこちらをご参照ください。
https://towayakuhin.co.jp/healthcare/lp/selfchecker/
*2 「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」(平成26年度厚生労働科学研究費補助金特別研究事業)

<株式会社FOVEについて>
 本社所在地:東京都港区北青山2丁目7-26 Landwork青山ビル517
 設立:2014年5月
 代表取締役:唐木 信太郎
 ミッション:Unleash human ability (XRの力で人間の能力を解放する)
 事業内容:VR(仮想現実)に関するウェアラブルハードウェアの開発,製造,販売 及び関連ソフトウェアの開発、製造、販売
 URL:https://www.fove-inc.com

<東和薬品株式会社について>
 東和薬品は、患者さんの経済的負担や国の財政負担の軽減に貢献するジェネリック医薬品の普及に向け、研究開発・製造・販売を行うジェネリック医薬品の総合メーカーです。また、「人々の健康に貢献する」という企業理念のもと、「健康の維持」や「病気になる前の状態(未病、MCIなど)を健康な状態に戻す・または悪化させない」といった健康に関する取り組みをおこなっています。「健康寿命の延伸」に貢献し、いつの時代も世の中や地域社会に必要とされる企業を目指します。
詳細はこちらをご参照ください。https://www.towayakuhin.co.jp/

以上

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